新築の補助金160万円を受け取るために、実際に入れた設備を全部書く

新築の補助金を調べると、制度の解説記事はたくさん出てきます。ただ、条件として書かれているのは断熱等性能等級6以上、一次エネルギー消費量の削減率35%以上といった専門用語ばかりで、自分の家で具体的に何を入れればその数字に届くのかは書かれていません。

わが家は2025年に家を建てて、国の補助金160万円を受け取りました。この記事では、実際に入れた設備と追加でかかった費用、申請の流れを書きます。前提は、東海圏の注文住宅、2階建て・延床33坪、夫婦と子ども1人、オール電化、太陽光5.28kW、蓄電池なしです。

使ったのは2025年度の子育てグリーン住宅支援事業で、最も性能の高いGX志向型住宅という区分です。この制度は2026年2月16日に受付を終了していますが、後継の制度でも住宅の性能要件は基本的に同じなので、入れた設備の話はこれから申請する人にもそのまま当てはまります。

満たすのは、断熱等級6・一次エネ35%削減・再エネ込み100%削減の3つだった

正確には、断熱等性能等級6以上、再生可能エネルギーを除いた一次エネルギー消費量の削減率35%以上、再生可能エネルギーを含む削減率100%以上の3つで、すべて満たす必要があります。言葉だけだと分かりにくいので、条件ごとに何を入れたかを図にしました。

断熱等級6は、依頼先の標準仕様で取れるかどうかが分かれ目でした。わが家は標準仕様で等級6以上が取れるという説明でしたが、窓の数と大きさによっては取れないこともあると言われています。窓が多い間取りだと熱が逃げやすくなるので、数を減らすか、小さくするか、大きい窓をトリプルサッシに変えることになります。実際にやったのは天井の断熱材を標準より増やすことだけで、これは依頼先のサービスで追加費用はかかっていません。窓はアルゴンガス入り・遮熱フィルムの標準仕様のままです。

一次エネルギー35%削減は、標準的な住宅と比べて使うエネルギーを減らすことを計算で示します。削減率を積み上げる要素は、断熱性能、給湯器の効率、エアコンの性能、照明のLED化です。床暖房を入れると消費エネルギーが増えるので取れなくなります。わが家は給湯器を標準のエコキュートから上位機種（ダイキン EQX46YFV）に上げ、LDK用のエアコンを標準グレードから省エネモデル（ダイキン S565ATAP-W、18畳用）に変え、換気を熱交換型にしました。

再エネ込みで100%削減は、太陽光などで消費するエネルギーを実質ゼロにする条件なので、太陽光なしでは基本的に達成できません。打ち合わせの段階では7kWの太陽光と蓄電池が必要になりそうという話も出ていましたが、わが家の屋根の形では5kW程度が上限でした。最終的には5.28kWで条件を満たしています。蓄電池は入れておらず、その判断は太陽光に蓄電池をつけなかった。11ヶ月住んで後悔していない理由に書きました。

追加でかかったのは給湯器とエアコンの約16万円で、差し引き100万円以上のプラスになった

条件を満たすために追加でかかった費用は次のとおりです。

項目	追加費用
給湯器をエコキュートの上位機種（EQX46YFV）に変更	約67,000円（追加費用の合計約16万円からエアコン分を引いた額）
エアコンを省エネモデルに変更	約93,000円
換気を熱交換型に	依頼先のサービス
天井断熱材を増量	依頼先のサービス
太陽光5.28kW	1,176,000円
性能保証登録費用	150,000円

太陽光は補助金がなくても載せるつもりだったので、GX志向型のために追加した費用としては給湯器とエアコンの約16万円が実質です。太陽光の費用を含めて考えても、受け取った160万円との差し引きはプラスになります。太陽光を載せる予定があるなら条件3は自然に満たせるので、残りは給湯器とエアコンのグレードを上げる程度で届く可能性があります。

わが家が申請したのは、GX志向型の制度が始まったばかりの時期でした。依頼先にとっても初めての事例で、どこまで設備を揃えれば条件を満たせるのかを確かめる案件になっていたようです。そのため追加した設備の一部に値引きがあり、見積書では営業協力金という名目で、担当者からの通常の値引きと合わせて138万円が計上されています。新しい制度が始まった直後は依頼先も手探りなので、そのタイミングに当たるとこういう交渉の余地が生まれることがあります。

申請は事業者が代行する。依頼先がGX協力表明していないと対象にならない

施主は直接申請できません。登録された事業者が代行する仕組みで、わが家の場合はハウスメーカーがすべてやってくれました。BELS（建築物省エネルギー性能表示制度）の認定も必要になりますが、その手続きも含めて代行してもらっています。施主側でやったのは、必要書類に署名する程度でした。

だから、依頼先がこの制度に対応しているかどうかで結果が決まります。GX志向型住宅を建てるには事業者がGX協力表明を行っている必要があり、表明していない事業者が建てた住宅は補助対象になりません。依頼先を検討する段階で、GX志向型住宅の補助金に対応していますかと聞いておくことになります。断熱等級6以上を標準としていない会社だと、そもそも条件をクリアするのが難しいこともあります。

入金は引き渡しから3ヶ月ほど後でした。事前に入金予定の通知が届きます。建築費用の支払いには間に合わないので、補助金をあてにして予算を組むと一時的に資金が足りなくなります。住宅ローンに含めるか、手元資金で立て替えるかを先に確認しておくことになります。

2026年度はみらいエコ住宅2026事業に変わり、予算の57%が消化されている

後継の制度では、GX志向型住宅の補助額は一般地域110万円・寒冷地125万円に下がりました。求められる住宅の性能要件は基本的に同じで、世帯要件がないので子育て世帯でなくても申請できます。

交付申請は2期に分かれています。第1期の2026年3月31日から5月12日まではすでに受付を終了していて、第2期は2026年5月13日から12月31日までです。公式サイトが公表している進捗率は、2026年9月13日午前0時時点で57%でした。予算額は第1期と合わせて750億円で、上限に達すると期日前でも終了します。2025年度も予算上限に達して受付が終わっているので、検討しているなら早めに動くことになります。

着工のタイミングも条件です。補助の対象になるのは2025年11月28日以降に基礎工事に着手した住宅です。費用面では、性能証明の申請に十数万円、設備のグレードアップに十数万円かかります。補助額の方が大きいとはいえ、持ち出しがゼロではないことは先に知っておいた方がいいです。

制度の内容は年度ごとに変わるので、検討する時点でみらいエコ住宅2026事業（公式サイト）の最新情報を確認してください。

やり直すなら、依頼先を決める前にGX志向型に対応しているかを聞く

設備を何にするかより、その制度に対応できる会社かどうかで結果がほぼ決まります。断熱等級6が標準で取れる会社なら、条件をどう満たすかで打ち合わせが止まりません。取れない会社だと、窓の仕様変更で追加費用がかかります。

資金計画も先に組み替えます。補助金は建築費の支払いには使えない前提にして、申請費用と設備のグレードアップ分を合わせて30万円前後を見込んでおきます。

調べていたときに欲しかったのは、断熱等級6という言葉の説明ではなく、その等級を取るために誰が何をするのかという話でした。

太陽光の実際の発電量と回収年数は太陽光は元が取れるのか。11ヶ月の実測データで回収年数を計算したに書いています。